研修費用の経費削減

研修費用の経費削減とは

研修費用の経費削減とは
各企業は新人研修、管理職研修、OJT、Off-JTなど様々な研修を活用し社員の能力を伸ばそうと努力している。

しかし一方、企業の経費削減が叫ばれる時、最初に削減対象となるのがこの研修費用であり、 中でも高価である社外研修は最も経費削減の対象とされやすい。

研修費用は高価な割にすぐに成果が見えないこともあるため、 経費削減のターゲットとなりやすいが、本当に研修費用を削減することが良いことなのだろうか。また、削減する以外に方法は無いのだろうか。

ここでは研修について、経費削減の視点から考えていく。

研修費用に関わる経費削減 3つの視点

  1. 研修参加者のタスク・役割を見直す
  2. 研修費用の支払い方法を検討する
  3. 研修参加要件を検討する
年間経費削減額 研修費用の一定割合+研修対効果のアップ

研修参加者のタスク・役割を見直す

研修費用が経費削減の対象となりやすい理由の1つに、研修の効果がすぐに出にくいという特徴がある。
言い換えるとすぐに効果がでる、すぐに実践に役立つ研修なら会社の利益につながるため、経営者は喜んで参加させる。

それには良い研修に参加するのはもちろんのこと、会社がすぐに効果が出やすい仕組みを用意することが大事である。
以下に紹介する方法は、研修の効果がすぐ出るだけでなく、経費削減にもつながる。

研修参加者を社内講師として活用する

研修参加者をすぐに実践レベルに鍛え、かつ、経費削減する方法は、参加者を社内講師として活用することである。
教えられる受け身の立場から、教える側に変わることで吸収する知識の量が増えるだけでなく、自分の糧として身につけることができる。
血肉となった知識は実務でもすぐに役立てることができる。
より経費を削減するには、この講師役を社内で持ち回りにしたり、講師内容を資料化して社内資産として活用することである。

研修内容を会社に活かすためのディスカッションを開く

直接的ではあるものの、ほとんどの会社で実践できていない。
多くの会社は研修レポートの提出や研修内容の発表を参加者に強いるものの、 レポートや発表では研修に参加した人と同じ、見るだけ、聞くだけの状態になり、すぐに忘れてしまう。

研修が実践ですぐに効果がでない理由はこの見るだけ・聞くだけの参加者の姿勢による部分が多いため、 知識として身につきやすい「考える」というステップを研修後に社内で設ける。
それもあなたの会社に研修内容を活かすには、というテーマでディスカッションをする。
直接的な経費削減効果は無いが、費用対効果を上げることができる。

研修費用の支払い方法を検討する

研修費用の全額補助を掲げる企業は多い。
従業員にとっては非常に嬉しい制度であるが、研修の効果が出ないのであれば社員を外で遊ばせていることと何ら変わりない。
研修費用と研修に当てた時間を会社は無駄に出費した事となる。

研修の効果を少しでも上げるには、研修参加時に目的と社内での期待効果を明確にし、 期待効果が達成できなければ研修費用の補助額を下げるなど研修参加者が少なくとも貪欲に吸収できる環境を用意してあげることである。

また、大きな成果が出れば研修費用+報奨金を支払うなどの仕組みを用意すればさらに従業員のモチベーションも上げることができる。
結果がでなければ経費削減につながり、結果が出れば経費は増えるものの、それ以上に会社に利益をもたらすことができる。

研修参加要件を検討する

研修に参加したいからと言って、簡単に参加させる企業は少ないが、 研修参加の要件があいまいな企業が多いことも事実である。

上記記載と一部重複するが、その研修に参加することでどのような効果があるのか、 会社にどのような利益をもたらすのかがあいまいなまま、なんとなく効果がありそうという理由で研修に参加させている。
このようなあいまいさを排除し、研修費用と会社にもたらす効果を天秤にかけることで、経費を削減できる。

また、参加者の資質も十分に検討すべきである。
研修に参加する条件として、ある一定の成果やハードルを掲げることで、できる人はより頑張って成果を上げ自己の能力を磨こうとするだろうし、やる気のない者はそもそも研修に参加させても効果がでないことが多い。
やる気のあるものだけが研修に参加できる仕組みを作ることで、無駄な研修、会社に役立たない研修費という経費が削減できるはずである。


<< 給与計算アウトソースで経費削減 研修費用の経費削減 先頭へ 問い合わせ対応を減らして経費削減 >>

経費削減の基本手法
コピー・プリンター・ファックス
水光熱費
オフィス家賃
事務用品、消耗品
クレジットカード
車両
このエントリーをはてなブックマークに追加